【新卒の平均年収】初任給を考える際のポイントなども徹底解説

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新卒の年収がどれくらいか気になる人は多い

就職後の年収は気になるポイントであり、新卒だとどれくらいもらえるのが疑問に感じる人も多いでしょう。

社会人になれば自分の力でお金を稼ぎ、生活を営む必要があります。少しでも快適な生活を送るには、ある程度の給料は必要であり、初任給や年収の水準を見て就職先を決めるのもひとつの指針です。

ただし、年収が高い=優良企業とは限りません。年収が高い、あるいは低いことには理由があり、それぞれメリットとデメリットがあります。新卒の年収について正しい理解を持ち、就職先を決める材料にしましょう。

新卒の年収平均は200~230万円前後

スクリーンショット 2018-09-28 17.18.48 まず知っておきたいのが、新卒の年収の平均は200~230万円前後ということです。

これはあくまで平均なので、人によってこれよりも高い低いはあります。年収200万円前後は低所得者層にカウントされますが、給料がこのまま全く伸びないわけではありません。

新卒の年収平均といっても、あくまで若年層のうちに限った水準です。今後さらに伸びる可能性もあるため、伸び率に期待しながら平均年収についてさらに細かくチェックしていきましょう。

大卒は男女ともに200万円前後

ひとくちに新卒といっても、高卒や専門卒、大卒、院卒など人によって状態はさまざまです。

大卒の場合、年収の平均は200万円前後であり、これは男女ともに同じ水準です。

一般的に男性のほうは女性よりも年収は高くなる傾向にありますが、就職時点ではほとんど変わりません。女性のほうがやや少ない傾向にはあるものの、同程度の水準であることには変わりないため、就職時点での差はほとんどないと考えましょう。

20代前半のうちはほとんど同じ水準で推移しますが、30代に差し掛かる頃から差が大きくなります。男女平等が推進されつつありますが、現状は女性は年収が低い傾向にあることは理解しておきましょう。

大学院卒は233万円前後

大学院卒は大卒よりも年収が高く、233万円前後が平均となっています。

院卒は大卒よりも高い能力、知識を備えていると考えられているからであり、実際に専門的なスキルや知識を有していることが多いです。

院卒で特に理系の場合は、研究や開発職などで即戦力として重宝されることも多く、高い評価を受けられるため年収の水準は高くなっています。

院卒は大卒よりも活躍できる可能性が高いため、新卒で入社してすぐの時点でも差は生まれています。その後の伸び率も若干の違いはありますが、どれだけ年収が上がるかは入社後の個人の努力に左右されるでしょう。

地方は年収も低い傾向にある

平均年収は就職する地域によっても異なります。基本的に都市部の方が年収は高い傾向にあり、地方になるほど年収は低くなります。

これは物価が影響しており、物価や地価などの価値が低い地域ほど、年収も低くなりやすいと考えましょう。

もちろん、地方だからといって一概に年収が低くなるわけではなく、企業によっては高水準の年収を獲得できる場合もあります。

実際に手にする年収の額については企業ごとに異なるため、都市部であっても年収が低い場合もあります。ただし、地方は年収が低い傾向にあるため、少しでも高年収を目指したいのであれば、都市部での就職を目指したほうが高年収になる可能性は高いでしょう。

初任給は全体的に上昇傾向

卒業区分や地域によって新卒でも年収の差はあるものの、全体的に見れば初任給は上昇傾向にあります。

初任給の上昇にはさまざまな理由がありますが、景気の拡大や売り手市場による人材不足が考えられるでしょう。

景気の拡大にともない、好調な業界や企業は増えており、積極的に採用をおこなう企業は増加しています。また、人材不足によって採用を拡大するだけではなく、人材の流出を防ぐために好条件を提示する企業も少なくありません。

売上が好調であれば利益が社員に還元されることも多く、給料水準も少しずつ高くなります。上昇傾向がいつまで続くか先行きは不透明ですが、2020年の東京オリンピック特需までは、しばらく景気の拡大は続くと予想されています。

新卒で年収500万以上得られることもある

スクリーンショット 2018-09-28 17.19.02 新卒の年収の平均は200~230万円程度であり、年収が低いとがっかりする人も多いでしょう。

しかし、これはあくまで平均であり、業界や企業によってはさらに高水準で年収を獲得できる場合もあります。

新卒の段階で年収500万円以上得られることもあり、最初から高水準の年収を獲得できれば、さらなる年収アップも期待しやすいでしょう。500万円以上得られる企業にはどのような特徴があるのかを知り、就職先の選択肢を広げましょう。

初任給の設定額が高い専門職

年収が高い場合は、それだけ難しい仕事を任されるということです。

そのため、特定分野の知識やスキルが必要な専門職は、初任給の設定額が高く、新卒の時点で年収500万円を超える場合もあります。

もちろん、専門職=高年収とは限らず、企業によって差があることは理解しておきましょう。また、500万円以上を目指すとなれば、ある程度規模の大きい企業で、高い学歴が求められる傾向にあります。

院卒であれば500万円以上も目指しやすいですが、大卒ではやや年収の平均は下がりやすいことは理解しておかなければなりません。専門職は就職するのが大変であり、その他の職種に比べれば募集は少なく狭き門といえます。

ITや外資などの実力主義

ITや外資系などの実力主義の企業は、新卒の時点から高年収を目指しやすいです。

実力主義の場合、年齢や役職に関係なく、仕事で成果を上げれば給料がアップします。活躍できれば新卒の時点で年収500万円を超えることも夢ではなく、人によっては1,000万円を超えることもあります。

もちろん、実力主義であるため、活躍できなければ年収の水準が低くなることは理解しておかなければなりません。場合によっては低年収になるだけではなく、解雇の対象になる危険性もあるため、高年収は目指しやすい分リスクも高いです。

また、新卒の時点で責任ある仕事を任せられることも多く、仕事がハードになりやすいことも理解しておきましょう。

インセンティブ付きの営業職

新卒で年収500万円以上と考えれば、ごく一部の業界、企業、職種に限られるとイメージされがちですが、実は営業職でも500万円を超える場合があります。

営業職でもインセンティブ制度がついている場合は努力次第で年収をアップさせやすく、500万円以上を狙うことも夢ではありません。

インセンティブ制度は出来高制とも言われており、簡単に言えば実力主義と同じ扱いです。しかし、企業全体で見れば年功序列の場合もあります。

また、インセンティブ制度があっても、必ずしも給料に反映するとは限りません。給料以外の部分が厚遇されることもあるため、高年収を目指したいなら、インセンティブの内容を見極めなければなりません。

新卒での年収はいくらあるのが適切か

スクリーンショット 2018-09-28 17.19.17 企業によって年収の水準はさまざまであり、平均的な水準の場合もあれば、高水準で年収が獲得できる場合もあります。

また、平均以下の水準の企業もあり、結局どれくらい年収があれば適切なのか悩んでしまう人も多いでしょう。

どれくらいの年収を適切と考えるかは人によって異なるため、年収の考え方を知り自分にとってどれくらいが適切かよく考えてみましょう。

きちんと生活できる額ならOK

基本的に、年収は明確な指標があるものではありません。年収が関係するのはあくまで個人の生活であり、きちんと生活できる額であればいくらであっても問題はないでしょう。

仮に平均よりも低い金額であっても、生活を営むことができていればいいと考えられます。

仕事に対する考え方は人によって違いますが、大前提として生活のためという部分は共通しています。この大前提の部分がきちんと実現できているかが重要なポイントなので、いくらあれば最低限の生活を営めるかを事前に考えておきましょう。

生活に必要な額を算出した上で、自分に必要な年収を考えることが大切です。

給料が高い=仕事がハードな可能性も高い

年収の水準はきちんと生活できればOKですが、これはあくまで最低限の基準です。より豊かな生活をしたいと考えれば、さらに高い年収が必要になり、給料が高い仕事をしたいと考える人も多いでしょう。

給料が高い仕事を選ぶことも大切ですが、給料が高い分ハードになる可能性も高いことは理解しておかなければなりません。

いかに高い給料を獲得していても、仕事がハードすぎてプライベートな時間を取れないと、生活の満足度が下がる可能性もあります。

給料が高い仕事は魅力的ですが、自分にとって豊かな生活とは何かを考えることも大切です。

初任給はあくまでも目安

仕事を決める上で給料は重要なポイントですが、初任給はあくまで目安に過ぎません。

新卒採用ではポテンシャルが重視されるため、最初はどの企業も年収は低い傾向にあります。

中小企業と大手企業を比べても、初任給の時点ではそれほど違いはなく、あっても数万円程度という場合がほとんどです。初任給で給料が低い=低年収になるとは限らず、長い目で見れば高い年収を得られる可能性があることは知っておきましょう。

初任給の金額だけで就職先を決めるとなれば、選択肢は一気に狭くなってしまいます。もちろん、初任給の時点で給料水準が低すぎると高年収を期待するのは難しいですが、あくまで平均的であれば問題ないと考えましょう。

新卒入社で年収を考える際のポイント

スクリーンショット 2018-09-28 17.19.32 新卒の年収は低い水準になりやすいですが、これは仕方のないことです。

初任給のままずっと給料が変わらないわけではなく、働くごとに給料は変化します。また、初任給×12の金額が、初年度の年収になるわけではありません。

給料はさまざまな要素によって構成されており、企業がどのような制度を採用しているかで金額は大きく変化します。新卒入社で年収を考える際はさまざまなポイントがあるため、それらを把握して上手に就職先を決めましょう。

各種手当の有無

募集要項には給料の金額が記載されていますが、これはあくまで基本給の金額です。

実際は基本給にプラスして各種手当が上乗せされるため、どのような手当が支給されるか確認しておきましょう。

企業によって手当の種類は異なりますが、手当が多いほど支給される金額も大きくなります。残業手当や通勤手当、住宅手当などの有無は非常に重要であり、これらがすべてある場合、ない場合では給料が数万円、数十万円異なることもあります。

また、海外赴任手当や役職手当などは就職後に関係する可能性があるため、それらの有無もチェックしておくことが大切です。基本給が低い場合でも、手当による支給が大きければ実際に手にできる年収の金額も増額されます。

賞与の有無

賞与とはいわゆるボーナスのことであり、この有無も確認しておかなければなりません。

企業に勤めればボーナスはもらえるものとイメージする人が多いですが、これは間違いです。実はボーナスの支給は必須ではなく、企業ごとに取り決めが違います。

ボーナスは企業が利益を出した際に、それを社員に還元するための制度であり、頑張った分のご褒美という位置づけです。

そのため、もともと賞与なしとしている企業は少なくなく、この場合は月給だけで年収が構成されることになります。また、賞与ありの場合でも支給の回数や金額は企業によって異なります。ボーナスは夏と冬の2回の支給が一般的です。

給料の伸び率

給料はまったく変化しないわけではなく、勤続年数を重ねるごとに少しずつ増額されます。

そのため、年収を考える上では給料の伸び率は非常に重要であり、高給取りを目指したいのであれば伸び率の高い企業に就職することが大切です。

給料の伸び率が高い企業ならば、初任給が平均より低くくても問題なく、長く勤めれば高年収を目指すことが十分可能です。

初任給が高い企業でも、伸び率がほとんどなければ最初の水準で頭打ちになってしまうので注意しなければなりません。初任給の高さだけに惹かれて就職してしまうと、伸び率が低く長く勤めるうちに戸惑ってしまうかもしれません。

就職時点の給料はあくまで目安なので、その時点だけではなく、その後の伸び率まで考えておきましょう。

年収の相場を確認して就職しよう

就職先を決める上では、年収の相場を確認することは大切です。年収の金額は生活に直結する部分であり、あまりにも低水準だと生活がままらない可能性もあります。

また、年収が低いことで仕事への満足度も減ってしまい、長く続けるのが難しくなることもあるので注意しなければなりません。

仕事をする上で給料は重要であり、同じ仕事でも給料の違いで満足度が異なることは理解しておきましょう。求める年収は人によって違い、自分が納得できる水準で就職することが大切です。

年収の相場は就職先を決める目安のひとつになるため、しっかり確認して納得できる就職先を見つけましょう。