【最終面接の逆質問の参考例集】面接官の意図や本番の注意点も紹介

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最終面接ではほとんどのケースで逆質問がある

面接には逆質問の時間がつきものですが、最終面接でも同様に多くのケースで逆質問の時間があります。
学生の中には、「面接は自分たちが質問をされる側だから」という理由で逆質問の対策をおろそかにする方も多くいます。

しかし、面接とは企業が学生に一方的に質問する場ではありません。

面接とは企業と学生が、「自分たちが雇う学生は誰か」と「自分が今後働く企業はどこか」を相互に確認しあうための場所です。

したがって最終面接はその確認の度合いが強く、ほとんどのケースで逆質問の時間が用意されています。
せっかく内定に近づいたのですから、逆質問の時間でどのようなことを質問するかをあらかじめ考えてから最終面接に臨むようにしましょう。

最終面接で逆質問をする目的

最終面接において面接官が学生に逆質問をさせる目的には、「興味・関心から志望度を測るため」という目的と「辞退されないよう、企業に対する不安を無くすため」という目的の二種類があります。

「興味・関心から志望を図るため」について、まず企業側には内定を出した学生には内定辞退をしてほしくないという考えがあります。
したがって、「入社に対するこの学生の本気度はどれほどなのか?(=その本気度が本当に強ければ内定取り消しにはならないだろう)」ということを確かめるために逆質問の時間を設けます。

「辞退されないように企業に対する不安をなくすため」については、すでに学生に内定を出すことが前提である場合が多いです。

ただし内定を出したあとに企業とのミスマッチがあっては内定を取り消されたり、入社してすぐに退職されてしまう可能性があります。そのような事態を防ぐために、最終面接で逆質問の時間を設けることが多くあります。

逆質問は就活生のアピールの場として考える

逆質問の時間は、就活生にとってアピールの場として考えましょう。
残念ながら逆質問の場において、「特にありません」と答えてしまう就活生の方も中には見受けられます。

しかし、就活生にとって逆質問の場はアピールの場です。なぜかというと、質問をすることで企業に対する熱意を伝えることができるからです。

企業の中期経営計画や決算報告書を読んでみて疑問に感じたことや、OBOG訪問や企業説明会を通して思いついた質問があれば素直に質問してみましょう。

特に新卒の就職活動においては中期経営計画や決算報告書まで読み込む方は多くはないので、「中期経営計画を拝見したのですが、」と質問をしてみると、内容によっては「この学生はそこまで調べているのか」とプラス評価を得られる場合もあります。

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最終面接での逆質問のコツ

最終面接での逆質問のコツは、「面接官がその人だからこそ聞けることについて質問する」ということです。

最終面接となると、ほとんどの場合において役員や部門長クラスの社員が面接官を担当します。相手が役員・部門長クラスだからこそできる質問をすると良いでしょう。

調べればわかるようなことや、それまでの面接で質問できたようなことを役員・部門長クラスの面接官に聞いてしまうと、ビジネスマナーとしても「失礼な学生」と思われてしまう可能性があります。

大人数をまとめ上げる上で苦労することは何か?長年の業務を通して苦しかった時代はあったか?どのように乗り越えてきたか?などを聞いてみると、面接官が役員・部門長クラスだからこそのストーリーを気持ちよく話してもらえるでしょう。

面接官の立場に合わせた質問をする

最終面接の逆質問では、面接官の立場に合わせた質問をすることが大切です。
最終面接では、それまでの面接で登場した面接官よりさらに上の役職についている社員が面接官をするケースがほとんどです。その多くは役員や部門長クラスの社員でしょう。

面接官の立場を考えずにインターネットで調べればわかるようなことを最終面接の場で聞いてしまうと、「この学生はそんなことも知らないで最終面接に来たのか」とマイナス評価をされる可能性があります。

その可能性を低減させるには、たとえば役員が面接の場合には、「〇〇さんが、役員だからこそ感じるような苦労は何かありますか?」「この業界で長年ご活躍されてこられたと存じますが、その間で長く心がけていたことはありますか?」等、相手がその立場にいるからこそできる質問をすることが肝心です。

役員や社長などへは経営や事業についての質問がおすすめ

最終面接における面接官が役員や社長である場合、逆質問の時間には経営や事業についての質問がおすすめです。

なぜかというと、役員や社長の日常の業務は経営や事業の推進に多くのウェイトが割かれていて、その企業の経営や事業の推進という根本的な部分について細部まで知っているからです。

また、経営や事業について良い質問をするためには中期経営計画の資料や、決算報告関連の資料を読み込むことが重要です。

それらの資料を読んだうえで役員や社長に対し経営や事業についての質問をすると、「この学生はよく調べているな」とプラス評価をしてもらえる可能性が高まります。

中期経営計画の資料や決算報告関連の資料はほとんどの企業のウェブサイトで閲覧することが可能ですので、遅くとも最終面接を受ける前までには目を通すと良いでしょう。

自分の考えを述べつつ相手へ質問する

最終面接の逆質問では、自分の考えを述べつつ相手へ質問すると自分のアピールにつなげることができます。

たとえば自分の熱意をアピールしたいときは、

「今まで社会に出て営業職として活躍することを目指してきました。今から意識しておくべき営業職としての心得や、読んでおくべきおすすめの書籍があったらお教え頂けませんでしょうか?」

という質問が例として挙げられます。

その他、たとえば協調性をアピールしたいときは、

「内定を頂いた場合、最初は〇〇という部からスタートすると伺っています。御社のことをよく知るために他部署の方々とも積極的に交流していきたいと考えているのですが、そのような機会はありますか?」

という質問をすることもできます。
このように逆質問を上手に利用すれば自分のアピールにつなげることが可能なので、逆質問では自分の考えを述べつつ相手へ質問することを心がけると良いでしょう。

最終面接でおすすめの逆質問例20


質問1「長らくこの業界でご活躍されてきた中で〇〇さまが感じた変化はありますか?どのようなものでしたか?」
質問2「役員となると日々の業務で多忙を極めると存じますが、現場の方々とはどれくらい、またどのようにコミュニケーションをとりますか?」
質問3「役員に至るまでの社会人人生を通して、一番苦労を感じたことはどのようなことでしたか?」
質問4「石橋をたたいて渡る性格とよく言われるのですが、迷ったときに相談できるような環境はありますか?」
質問5「中期経営計画ではデータの利活用を重視して経営判断をしていくと記載されておりました。今なにか重要視しているデータはありますか?どのようなものですか?」
質問6「役員になるまでに様々な努力を積み重ねてきたのだと存じます。〇〇様が入社1年目で意識していたことがあればぜひ教えてください」
質問7「私は御社でトップの営業になることを目標にここまで来ました。私が内定を頂戴できたと今仮定して、喝を入れていただくことはできませんでしょうか。」
質問8「(面接官が創業者の場合)御社の理念は社員も大切にする姿勢を伺うことができ、好感を覚えます。この理念はどのように作られたのですか?」
質問9「中期経営計画を拝見し、近年〇〇という制度を導入されたと知りました。どのような背景のもとに導入されたのでしょうか?」
質問10「御社のインタビュー記事で〇〇様は以前、××という事業にも携わっていたと拝読しました。現在とちがう環境だったと察しますが、何か苦労されたことや得たものがあればぜひ教えてください。」
質問11「入社後は与えられた目標を必ず達成する存在になりたいと考えております。御社の特に優秀な方々がどのような人材か、ご存じであればお教えいただけませんでしょうか」
質問12「御社のIR資料で触れられている○○の事業にも興味があるのですが、今後携われる機会はありますか?」
質問13「私は他者とコミュニケーションをとるうえで、笑顔を忘れないように心がけています。企業のトップとなると様々な方とコミュニケーションをとると存じますが、そのうえで心がけていることがあれば教えてください。」
質問14「大学で○○について勉強して参りました。入社までの間も学び続けたいと考えているのですが、御社に貢献できるようなスキルや知識などがあれば教えてください。」
質問15「御社の決算報告書を拝見したところ、現在の純利益の構成はA事業が5割を占めておられます。今後伸ばしていこうと注目している事業はありますか?
質問16「2023年までに店舗数を3倍にすると中期経営計画に記載されていました。実店舗を増やすとコストが多くなりがちですが、この店舗の仕組みはフランチャイズのような仕組みを通して3倍にしていくということでしょうか?
質問17「〇〇様から見た御社の一番の魅力は、どのようなものでしょうか?」
質問18「御社のウェブサイトを拝見したところ、昨年は〇〇という事業で過去最高の業績を達成されたと知りました。この勝因はどのようなものだとお考えですか?」
質問19「御社では女性の管理職が近年増加されていると伺っております。女性だからこそ期待することがあればご教示ください。」
質問20「〇〇様の新入社員1年生時代と現在を比較して、変化したと感じるところがあればお教えいただけませんでしょうか」

最終面接で逆質問をする際の注意点

最終面接で逆質問をする際、「給与や勤務地、有給休暇のとりやすさや福利厚生等の質問ばかりしない」ということに注意する必要があります。

最終面接は企業と学生の相互確認の場であるため、待遇に関する質問は必ずしもタブーというわけではありません。

しかし、最終面接は同時に「企業が学生の本気度を測る場」でもあります。
逆質問を通して面接官はあなたがどれほど本気かということを判断しなければいけないなか、給与や勤務地などの待遇に関する質問ばかりしてしまうと、「この学生は待遇にしか興味が無いのだな」とマイナスに評価をされてしまう可能性があります。

待遇に関して質問する場は、最終面接に合格した後に用意されていることが多いので、待遇に関する質問をするのであれば、あなたにとって「これを今日、この場で確認しないことには就職活動に支障が出る」という場合にのみ質問するようにしましょう。

企業のホームページを見れば分かる内容は聞かない

最終面接の場で逆質問をする際は、「調べればすぐわかるようなことは質問しない」という点にも注意する必要があります。

たとえば「御社の強みと弱みはなんですか?」という質問や、「御社は大企業ですが、現在の社員数は何名ほどなのでしょうか?」という質問が例に挙げられます。

最終面接の逆質問における企業側の目的には「学生の本気度を測りたい」という意図もあるため、調べればすぐわかるようなことを質問してしまうと「こんなことも自分で調べてこないなんて、やる気がないな」とマイナス評価をされてしまう可能性があります。

そのため、最終面接に臨む際は事前に企業研究を入念に行っておき、調べればすぐにわかるようなことはあらかじめ覚えておくということを心がけましょう。

「はい」「いいえ」で答えられる質問はNG

最終面接で逆質問をする際には、「はい」「いいえ」で答えられるような質問は控えましょう。
ビジネスの場で質問をする際、「はい」「いいえ」で答えられる「クローズドクエスチョン」で質問してしまうと相手から引き出せる情報が少なくなってしまうため、質問の仕方として適切ではないとされています。

クローズドクエスチョンの例として、たとえば「入社後に部署の異動は可能でしょうか」という質問が挙げられます。
逆質問をする際には、「はい」「いいえ」だけでは答えられないクローズドクエスチョンの反対である、「オープンクエスチョン」で質問をするようにしましょう。

オープンクエスチョンの例として、たとえば「今後新たに興味のある部署ができたとして、そこに手を挙げるにはどのような方法がありますか?」という質問が挙げられます。

待遇にこだわりすぎない

最終面接における逆質問の場では、待遇にこだわりすぎないことも肝心です。

給与や勤務地、有給休暇の取りやすさや福利厚生についてばかり質問をしてしまうと、「この学生は待遇にしか興味が無いのだな」とマイナス評価をされてしまう可能性があります。

これから企業で働きだすにあたってはどうしても待遇は気になるところですが、それらについて確認するのは内定を獲得した後でも遅くはありません。

一般的には内定を獲得したあとに面談があり、入社前に確認したいことを確認する場や内定承諾書にサインするための場が設けられます。また、もしそういった機会がなくとも人事に相談すれば面談を設定してもらうことも可能です。

したがって、どうしても最終面接の段階で確認しないと就職活動に支障をきたすという場合でなければ、最終面接の場で待遇にこだわりすぎるのは控えるのが無難でしょう。

残業時間や離職率など長期的に働きたい意思が見えづらいもの

最終面接の逆質問の場では残業時間や離職率など、あなたから長期的に働きたいという意思が見えづらくなるような質問は控えましょう。

なぜなら、これらの質問は企業からマイナス評価をされてしまう可能性が高い質問だからです。

たとえば残業時間について質問をした場合は「この学生はそんなに早く帰りたいのかな?頑張る気はあるのかな?」と思われてしまう可能性があります。

また、離職率に関する質問をすると「もしかしてこの学生、うちがブラック企業だと疑っている?」と失礼な印象を与えてしまう可能性があります。

どうしても質問したい場合は待遇に関する質問と同様に、最終面接を通過した後でも聞くことはできますので、最終面接の場において残業時間や離職率についての質問は控えるほうが無難です。

改善や対策などの案や質問が入社意欲に繋がるなら〇

最終面接における逆質問の場では、企業に対する改善や対策などの案は自分の入社意欲につながるようなものなら提案しても良いでしょう。

学生の中には稀に、逆質問の場において企業に対する改善や対策の提案を藪から棒にたくさんする人が見受けられます。

これは企業研究をよくしているからの行動なのでしょうが、こういった提案には「そんなこととっくに考えているよ、失礼な学生だな」と面接官からマイナス評価をされてしまうリスクもあります。

もし企業に対して改善や対策などを提案したい場合は、自分の入社意欲の表明につながる場合にのみするとよいでしょう。

たとえば、「よりウェブサイトからの成約を挙げるには、ロードマップを作成するとユーザにとってよりわかりやすいウェブサイトにできると思います。私がもし御社に入社することができたら、その実践を目標にしたいと考えています。」という例を挙げることができます。
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