外資系企業で働くには英語が必要?入社に求められる条件とは

学生から「外資系の会社で働きたいのですが、英語力に自信がありません」という質問をよくうけます。「外資系の会社なのだから、英語力がないと仕事ができるはずがない」と考えているようです。

では実際に、外資系企業で働くには英語力が必要なのでしょうか。

外資系企業の就職を目指す人は英語が必要

外資系企業へ就職のための選考や、入社後活躍するうえで英語は避けては通れない道です。

日本支社だけで完結する業務もありますが、アジア地域、世界中の支社とコミュニケーションを取る必要もケースとしてあります。

世界中の関連社員との共通言語として、英語が採用されている企業が大半です。

加えて、外資系企業の場合は社内にも外国籍の社員が多数在籍しており、直属の上司が外国籍というケースもあります。

そのような環境であるため、外資系企業は英語能力を必須としていたり、入社後身に付けるように社員にリクエストするのが大半です。

外資系企業のなかでも投資銀行は選考から英語が必要

外資系企業の中でも、シティグループ証券、ドイツ銀行など「外資系投資銀行(通称:外銀)」は、選考段階から英語力を必要とする企業の代表例です。

高年収、実力主義、ミッションにコミットしていれば働き方の制限がなかったりなど、入社し活躍さえするば、非常に魅力的な就業環境であるため、就活生からも人気の企業ですが、入社のハードルは高く狭き門です。

選考では、論理的思考能力や英語能力を問う筆記試験が行われる場合もあります。

その際、筆記問題は全て英語で行われます。

入社試験を理解するレベルの英語力がなければ、入社してからコミュニケーションをとることもできず、即戦力となるまでに長期的な育成が必要となるためです。

問題について最低限理解、解答ができなくては、入社レベルに達しません。

問題文は日本語でも英語で回答を書かせる場合もある

またJPモルガン、UBS証券、メリルリンチ、マッキンゼーアンドカンパニーなどの企業では、問題文までは日本語で記載されていますが、回答は英語という企業もあります。

出題例として、志望動機(全半角400字以内)、長期のキャリア目標について(全半角100字以内)などが過去出題されています。

就職活動中には、自身のこれまでの取り組みや自己分析、将来のキャリアについて考える機会があります。

その際、日本語で書き出すだけでなく、英語にも変換し、英語で行われる選考に備え対策を踏んでおくことをおすすめします。

自分で作成するだけでなく、英語が得意な人に見てもらい、正確な文法で短時間のうちにかけるように準備しておくと、選考通過の確率は高まります。

TOEICの点数が定められている外資系企業は少ない

英語の必要な企業の募集要項には、TOIECの点数について「〇点以上」と定めるところもありますが、外資系企業でTOEICの点数を設けていないところも多くあります。

それは、一定水準の英語ができて当たり前という考え方があるためです。

外国語会話スクールのラングランドでは、TOEICのスコアについて、以下のように記載しています。

TOEICスコア10~395点:簡単な会話を断片的にしか理解できない
TOEICスコア400~495点:最低限のコミュニケーションをとることが可能
TOEICスコア500~595点:短く簡単な文章でのやりとりであれば相手と意思疎通が可能なレベル
TOEICスコア600~695点:自分宛の簡単な仕事関連のメモであれば理解することができる
TOEICスコア700~795点:最低限のビジネス英語レベル
TOEICスコア800~895点:ビジネスにおいても本格的に英語を活用することが可能
TOEICスコア900~990点:ネイティブスピーカーに近いレベル

つまり、英語での選考を受けるにあたっては、最低元600点は必要ということです。
そのため、外資系企業の募集要項には、細かく〇点取得と記載していないケースが多いのです。
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外資系企業のコンサルは比較的日本語での選考・対応

全ての外資系企業が英語での選考を行っているわけではありません。
コンサル系の企業は日本語での選考が多いです。

入社後、顧客との会話、社内での会話のメインが日本語であり、その日本語を使い、いかにロジカルな論理でコミュニケーションを取れるかという点を重視しているためです。

そのような企業は、社内の外国籍比率が少なかったり、国を跨いだ横断的なプロジェクトが少ないなど、あくまで外資系企業の日本支社としての務めを果たしていることが考えられます。

通常の仕事では英語を必要とする場合は多くはない

外資系企業は、文字通り、本社が外国にあり、支店として日本に進出しています。

日本支社は、日本のマーケットを対象に活動しています。
日本のマーケットを対象に活動しているので、当然仕事では日本語を使う場合の方が多いのですね。

たとえば、外資系コンサルティング会社の日本支社の顧客は誰か?を考えてみましょう。それは日本企業です。

だから、顧客が日本企業の場合、実は英語力はそれほど重要ではないのです。なくても仕事にそれほど支障は出ません。では、必要な場合は、どういうケースか?

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リーディングはできた方が良い

ただ、外資系企業の場合、社内のドキュメント(マニュアル・ビジネスケース・教育教材)が英語であることがかなり多いです。「これを勉強しておいて!大丈夫、教材はあるから!」とさわやかに渡されて、よくみると全部英語で書いてある、というのは当たり前にあります。

また、外資系企業はイントラネット経由でグローバルな知識にアクセスできるという利点があります。

たとえば、日本で導入しようとしているシステムの海外導入事例を調べることができます。もちろん、資料は英語です。だから、仕事で様々な情報にアクセスするためには、英語のリーディングはできるようにしておいた方がよいでしょう。

出世するにあたっても必要となる

出世すると、本社にプロジェクトの報告をする機会が増えてきます。所詮は日本支社ですから、海外の方が偉い。彼らにビジネスの状況を逐一報告しなければならないのですね。そのためには、英語が必要です。

だから、新人のうちは英語ができなくても良いけれど、出世するには英語が必要です。英語が得意で本社に上手くアピールできる奴が素早く出世する、なんてこともよくあります。

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